CPAPを自己購入するメリット・デメリット、購入方法と注意点

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睡眠時無呼吸症候群の重要な治療法の一つであるCPAP(Continuous Positive Airway Pressure)、長く使用することを考えて、自己購入を検討されている方もいらっしゃるのではないでしょうか?

CPAPの自己購入には、レンタルと比べてメリットもデメリットもあります。購入の際には、一度この点をよく見直してみることが大切です。

また、CPAPを購入する場合、国内では販売されていないため、海外の業者から購入することとなります。CPAPは高度管理医療機器に該当するため、薬事法の規定を守らなければならず、普通の商品のように手軽に購入することはできません。

本記事では、CPAPの自己購入のメリット・デメリットと、CPAPを自己購入する方法をご紹介します。

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CPAPはレンタル?自己購入?

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CPAPでの治療中の方は、CPAPをレンタルして使用しておられる方も多いと思います。

CPAPのレンタル料は毎月5000円程(診療費を含む)、年間では60000円と高額の負担となったり、レンタルのために必要となる定期的な通院が難しくなったり、といった理由で、CPAPの自己購入を検討している方もいらっしゃるでしょう。

ただ、レンタルにも以下のようなメリットがあります。

  • 故障時の対応:故障したときには、修理、交換などの対応をしてもらえます。病院によっては、新機種が出た場合に交換してもらえる場合もあるようです。
  • 消耗品の交換:マスクやチューブなどの消耗品の交換も、レンタルの場合は手軽に行うことができます。
  • 購入時のトラブル回避:CPAP購入は基本的に海外からの輸入となるため、輸入時のトラブル対応などの煩わしさがありません
  • 機種交換が容易:使っている機種が自分の症状などに合わなくなった場合の交換が容易にできます

CPAPのレンタル、購入、どちらにもメリット・デメリットがあります。CPAPの購入を検討される際には、一度どちらがいいかじっくりと検討されることをお勧めします。

CPAPの購入方法

CPAPを購入する場合、海外の業者から購入することになります。

CPAPを購入する場合、主な購入方法としては、個人輸入輸入代行があります。

次に、それぞれの購入時の手順をみてみましょう。

CPAPの個人輸入

【1.CPAPを注文】
ネットショップなどで、購入したい製品を探し、注文します。注文の際には、信頼できる業者であるか、注文する商品が自分にあったものであるかどうかを慎重に検討することが必要です。

注文する商品、業者が決まったら注文をしますが、このとき、睡眠時無呼吸症に対する処方箋(prescription)が必要となり、英語訳を併記しなくてはならない場合がほとんどです。
どのような書類が必要となるかは、ショップによって異なりますので、確認が必要です。

注文する際には、本体と同時にマスク、フィルター、保湿器、データ読み取り用ソフトなど必要な付属品も忘れずに注文するようにします。

【2.薬監をとる】
注文後、荷物が送られる際に、税関で保留され、連絡がくる場合があります。この場合、薬監が必要となります。薬監をとるときは、送られてきた手紙に書いてある厚生労働省に電話をして説明を受けることができます。薬監を取るために必要な書類は以下のとおりです。

  • 診断書(処方箋でも可)のコピー
  • {別紙第1号様式}輸入報告書2通
  • {別紙第2号様式}念書
  • {別紙第6号様式}商品説明書
  • インボイス:「商品説明書」のこと
  • 返信用封筒(80円切手を貼る)
  • 税関からの手紙「外国から到着した郵便物の税関手続のお知らせ」のコピー

【3.税関へ書類を提出する】
薬監が取れたら、税関へ書類を提出します。提出する書類は以下のとおりです。

  • 薬監
  • インボイス
  • 税関から来た手紙の半券

以上で手続きは終了です。

【4.費用】
個人輸入でかかる費用は以下のとおりです。

  • 本体・付属品の代金+消費税
  • 送料(10000円程度)
  • 通関手数料(200円)
  • 切手代(80円)
  • 処方箋等の発行手数料

CPAPの輸入代行

海外の業者との英語での取引、税関の手続きなどを負担に感じる場合は、輸入代行業者に手続きを頼むこともできます。また、薬事法により、輸入代行業者によるCPAP製品の広告による販売行為は禁じられています。

このため、代行業者が製品のリストなどを表示することはできませんので、購入する本人が製品を特定し輸入代行を依頼する、という方式になります。

費用は、製品の代金、消費税、送料などに、輸入代行の手数料(50000円程度)が上乗せされたものとなります。ここまで、CPAPの購入方法をご紹介してきました。CPAPは医療機器であるため、購入時には普段の買い物とは違った注意が必要です。次に、CPAP購入時の注意点をあげます。

CPAP購入時の注意点

上に述べたとおり、CPAPは医療機器であるため、販売について薬事法で定められた規定があります。薬事法により、CPAPは個人間の売買が禁止されています。つまり、CPAPの転売はできないため、オークションなどで個人が中古品を出品している場合は、薬事法違反となります。

また、CPAP購入の動機として、「レンタルのために病院に定期的に通うのが大変だから」という点を挙げる方もいらっしゃると思います。CPAPを自己購入すれば、レンタルのために病院に通う必要はなくなります。

しかし、睡眠時無呼吸症という病気と向きあうためには、医師との連携は不可欠です。CPAPを購入したから、病院に通わなくてもよい、ということには決してなりません。医師との連携をとり、的確なアドバイスを受けながら治療を続けましょう。

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まとめ:CPAPの自己購入はメリット・デメリットを見極めて

CPAPは個人輸入、輸入代行などの手段で、自己購入することができます。この場合、長期的に見てレンタルを利用し続けた場合より、大幅なコストカットが期待できます。また、レンタルのために定期的に病院に通う、といった時間も節約することができます。

一方、レンタルの場合は、故障時の対応、消耗品の交換などが容易にできる、といったメリットがあります。本記事をご参考に、自己購入・レンタル、それぞれのメリット・デメリットを見極め、ご自分にあった方法で安全にCPAPを利用し、睡眠時無呼吸症の治療をスムーズに行っていただければ幸いです。

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